小学生からプログラミングを学ぶ理由とは？身につく知識と成果を調べてみた！

• • • レジ係
    • レストランの案内係
    • 電話のオペレーター
    • スポーツの審判
    • 簿記、会計、監査の事務員
    • 娯楽施設の案内係、チケットもぎり係

  ※これらはマイケル・A・オズボーン准教授が発表した「雇用の未来」という論文論文のなかで挙げられたものの一部です。

「娯楽施設の案内係、チケットもぎり係」は、実際すでに映画館ではチケット自動発券機がありますし、施設の入り口でペッパー君が誘導してくれる場所もありますもんね。

海外での教育

海外でも低年齢の時期からプログラミング教育が始まっています。
どのような取り組みがされているのか見てみましょう。

アメリカ

IT先進国であるアメリカではエンジニア不足のため、国全体で最も盛んにプログラミング教育が行われています。

2014年に公立の「中学・高校」の20校でソフトウェア・エンジニアリングの授業の試験プログラムが始まり、今では「知識経済でニューヨークが優位に立つための包括的な戦略の一部」と断言しています。

また、米国のすべての学校にプログラミングの授業を導入するという活動を行っているNPO団体が存在し、ビル・ゲイツ氏やマーク・ザッカーバーク氏など、多くの著名人に指示されています。

イギリス

5歳～16歳までの全児童に義務化され、

• 「プログラミングの仕方」
• 「プログラムの作り方」
• 「コンピュータの動作原理の理解」

といったプログラミングを学ぶカリキュラムが組まれています。

イスラエル

プログラミング教育に力を入れており、「軍事関連」「ベンチャービジネス」などに様々な分野でスキルが向上し、

• 「企業」
• 「大学」
• 「研究機関」

などで大きな利益を上げています。

小さな国にも関わらずコンピュータ分野で非常に強力な国となっており、「NASDAQ」への上場数は米国に次いで第2位です。

最低でも3年間で「90時間」、高度なコースでは「270時間」「450時間」に設定されていて、日本で例えた数学や国語の学習時間に匹敵しています。

それだけプログラミングは重要視されているのです。

また、世界中の企業がイスラエルの技術を求め競い合って買収し、

• 「セキュリティ」
• 「軍事分野」
• 「CG」
• 「ネットビジネス」

など多くの分野で活躍しています。

韓国

• 2014年に国家経済成長のため「ソフトウェア中心社会を作る」と発表
• 2015年から中学校の義務教育化を決定
• 2017年から小学校の義務教育化を決定

韓国政府は、子供たちがソフトウェアを理解して扱える能力を養うことで、全産業で既存産業とソフトウェアを融合した新しいビジネスが生まれることを期待しています。

その他の国

その他、プログラミングが教育が取り入れられている国として、

• オーストラリアで8歳～13歳でコンピュータサイエンスを学ぶ新カリキュラムが導入
• ニュージーランドは高校でコンピュータサイエンスを学ぶ新カリキュラムが導入
• フィンランドでは7歳～16歳のプログラミング教育が必修化
• シンガポールは、必修化はされていませんが、いくつかの中学校で採用されており、高校では選択科目として導入

まとめ

プログラミング教育において、プログラミング言語は日々進化しているため、学びたい言語があとから出てくることも大いにあるはずです。学び直すには経済的にも時間的にも困難で諦めざるを得ない場合も出てくることを想定しなければならない世界でもあるのだと思います。

それ自体を理解することもできないまま、子ども達がその問題に直面することになった時にどうすればいいかということまで考えていく必要があると感じます。

そして、プログラミングを学ぶことと、それを仕事としていけるかどうかということもハードルになる場合もあることも想定して動かなくてはならないとも思います。

現在、日本はまだプログラミングの教育が必須化にはなっていませんので、すでにこの教育が始まっている諸外国との差は6～7年ほどでしょう。

プログラミング教育に限らず、これからの子ども達が諸外国に遅れることなく学ぶことができる環境をつくってあげたいと思うばかりです。